業務効率化には欠かせない社内のインフラ整備を行う重要性とその進め方

業務効率化

業務効率化を達成するためには、社内のインフラ整備が重要です。しかし、「どのように整備すればよいのか分からない」「そもそも社内インフラって何?」という疑問を持っている人も多いかもしれません。

この記事では、社内インフラ整備を行う際のポイントを事例を交えて解説します。社内インフラに対する知識を深め、生産性の向上に繋げましょう。

社内インフラ整備に必要な考え方

社内インフラ整備に必要な考え方

では、社内インフラ整備のために必要となる考え方について見ていきましょう。社内インフラの整備に取り組む際は、下記のような事柄を検討することが求められます。

「社内インフラ」という言葉を正しく定義する

まず必要となるのは、「社内インフラ」という言葉が何を指すのかを定義することです。通常、社内インフラというとITシステムやそこに繋がっている機器を指すことが多いのですが、場合によってはそれ以上のものを指すこともあるかもしれません。

言葉の定義が異なると、多くの面で支障が生じます。それを避けるためにも、まずは「社内インフラ」という言葉が何を指すのかを明確にしておきましょう。

なお、この記事では「社内インフラ」という言葉を、基本的に「社内のシステムやネットワークにまつわるIT機器」という風に定義したいと思います。

過不足がなく、使いやすいインフラを整える

次に考えたいのは、過不足がなく使いやすいインフラを構築するという点です。業務に必要な機能が揃っていないインフラ構築をしてしまうと、せっかくのシステムが宝の持ち腐れになってしまう可能性があります。

それだけでなく、機能が多すぎるのも問題です。「機能が多い分には問題ないのでは?」と考える人も多いかもしれませんが、機能の過多は使いやすさや現場へのシステムの浸透を阻害してしまう恐れがあります。

機能が不足している場合は分かりやすいのですが、機能の過多を見極めるのは少々難しいところがあるでしょう。自社のニーズをしっかりと深堀りし、それに応じたインフラ構築が求められます。

各部署からのフィードバックを管理する

社内インフラを適切に整備するためには、各部署からのフィードバックを管理することも大切です。システムなどのインフラは導入して終わりというわけではなく、長年活用し、ある程度結果に繋げなければ意味がありません。

そのためには、各部署がどのようにインフラを活用し、どのような成果を上げているかを知っておく必要があります。シミュレーション通りの成果が得られているのであればよいのですが、そうではない場合、何かしらの問題が発生していることになります。

それを解決し、可能な限り理想的な活用を促すこともインフラ整備の一環と言えるでしょう。

インフラ整備をスムーズに進めるには?

では、次にインフラ整備をスムーズに進めるためのポイントについて解説します。インフラ整備を行う際は、下記のような点を押さえておくことが大事です。

「安全性」「快適性」「耐障害性」のバランスを取る

インフラ整備を行う際は、「安全性」「快適性」「耐障害性」のバランスを取ることが求められます。「安全性」とは、バグや外部からの侵入を防ぎシステムを正常に稼働させること。「快適性」は、システムの挙動が軽い・使いやすいUIなどのユーザビリティの高さを意味します。

そして、「耐障害性」は文字通り障害に対する耐性のことです。問題が発生する前に脆弱性に気づいたり、あるいは問題が発生してもある程度動かし続けられるという意味になります。

いずれも大切な要素ですが、一般的に安全性と快適性は相反する要素になるでしょう。システムを強固にすればするほど使い勝手が悪くなってしまうため、両者をバランスよく配分することが求められます。

業務からインフラへのニーズを逆算する

インフラ整備を行う際は、普段行っている業務を鑑みてインフラへのニーズを逆算する必要があります。インフラを整備するのは、一体何のためでしょうか?それは、業務を滞りなく行い、効率化や生産性の向上に繋げるためです。

であれば、業務の実態に沿ったインフラ整備を行うことが求められるでしょう。インフラ整備に失敗するパターンとして、「インフラのためのインフラ」を構築してしまうことが挙げられます。

業務実態に沿わないインフラをいくら構築したところで、最終的な目標は達成できません。自社の業務をしっかりと吟味し、どのようなインフラを構築すべきかを考えましょう。

自社でまかなうのが難しい場合は専門家に相談するのも手

インフラ整備を行う際は、ある程度の専門的知識が求められます。現代における社内インフラは主にITシステムのことを指すため、ITにおける知識や業務における知識などが必要となるでしょう。

業務における知識は社内にスペシャリストが存在しますが、ITに関する知識はまかなえないかもしれません。その場合は、外部の専門家に相談するのも手です。

ITやインフラのスペシャリストに相談すれば、自社に必要なインフラを見極める助けになるでしょう。それだけでなく、実際の活用方法や長い目で見た構築方法などのアドバイスも仰げるのではないでしょうか。

社内インフラを整備し、業務最適化に繋げた事例

社内インフラを整備し、業務最適化に繋げた事例

それでは、最後に社内インフラを整備し業務最適化に繋げた事例を紹介します。他社の事例を参考にし、適切なインフラ構築を行いましょう。

社内のインフラ基盤を移行し、迅速な応対が可能に:富士フイルム

富士フイルムは、デジタルカメラなどを扱う国内の精密化学メーカーです。同社は2017年10月から「VMware on IBM Cloud」に移行し、インフラ基盤を構築しています。

今後重要になるデータ活用型事業の展開を見据えたインフラ整備の例と言えるでしょう。当移行により、システム部門が事業部門などから受けた要求への迅速な対応が可能となりました。

AWSなどのクラウドを利用し、サービスをスケール:多数企業

こちらは単体の企業に絞った例ではありませんが、昨今事例が多くなっているパターンです。Amazonといえばオンライン小売事業が思い浮かぶ人も多いかもしれませんが、最近は多種多様なクラウドサービス事業も展開しています。

それらはAWS(Amazon Web Services)と呼ばれ、非常に多くの企業がサービスをスケールするために活用しています。仮想環境からサーバー、ECサービスにデータベースなど非常に多岐に渡るサービスが展開されているため、それぞれの企業の特色に合わせた活用が可能です。

あるゲーム会社では、大量のユーザーがアクセスするサーバーとして。またある通信キャリアでは、従来はオンプレミス型でないと難しかったセキュリティの確保に成功し、拡張性や連携性に優れたインフラとして活用しています。

もちろん、クラウドサービスはAWSだけではありません。こちらも自社がどのようなインフラを求めているかをしっかりと把握し、適切なサービスを選定することが求められるのではないでしょうか。

まとめ

社内インフラを整備するためには、まず言葉の定義を明確にするところから始めましょう。同じ言葉であっても互いに異なる意味で使用していてはコミュニケーションが困難になり、プロジェクトの失敗に繋がります。

そして、自社の業務の特性を知り、どのようなインフラが必要なのかを見極めます。この辺りはITの専門的な知識も必要になるため、専門家に相談するという手も考えられるでしょう。